学科概要

outline

ビジネスと英語の商業学科

総合ビジネス科
入学後に商業・情報の専門を選択して就職・進学をめざす商業学科

国際ビジネス科
商業と英語活用能力を伸ばしながら、就職・進学をめざす商業学科

どちらの学科も、単位制の特徴をいかして、興味や関心、進路を実現するための選択科目を選ぶことができます。たとえば、就職を目指して資格・検定にたくさん挑戦したり、看護学校へ進学するために理科や数学を学んだり、経営・経済・社会科学系の大学進学をめざして英語や国語、社会を学習したりと、必要な科目を組み合わせることができます。進路目標と学習計画を立てて、学科の特徴的な学びと、あなた自身が必要となる勉強を組み合わせましょう。

総合ビジネス科

ビジネスの世界で必要とされる基本的なコンピュータの操作・活用方法をはじめ、簿記会計、情報、マネジメント、マーケティングといった商業の幅広い知識と技能を習得します。商業科目と情報科目が充実しており、1年次で基礎や基本を学習しながら興味・関心と適性を考え、2年次では専門分野【簿記会計】【情報システム】【ビジネスマネジメント】のなかからひとつを選んで、学習を組み立てることができます。

2年次の専門性選択について

  1. 簿記会計
    会社経理に欠かせない簿記の原理は、民間企業だけでなく県や市町といった自治体の公会計でも導入されています。財務会計と原価計算(または商業簿記と工業簿記)について学び、経理の力をつけて就職したい、公務員や事務的職業でその力を生かしたい、大学や専門学校へ進学して税理士や会計士、企業財務のスペシャリストを目指したい、という人に適しています。簿記検定を軸に、商業の資格に挑戦します。
  2. 情報システム
    コンピュータを利用する立場と、システムを開発する立場の双方から、情報に関する専門的な知識と技術を習得します。経営学・情報学系の大学や、専門学校への進学、プログラマやシステムエンジニアのほか、いま注目されるDX(デジタルトランスフォーメーション)人材といった情報のスペシャリストを志望する人に適しています。ITパスポート試験、情報処理検定(プログラミング部門)を軸に、商業と情報の資格にも挑戦します。
  3. ビジネスマネジメント
    財務会計(または商業簿記)の知識と、マネジメントやマーケティングといったビジネスに関わる広い知識を身につけます。民間企業への就職や公務員志望のほか、経営・経済、法学部など社会科学系大学や短大へ進学してキャリアアップを目指したい人に適しています。商業経済検定を軸に、商業の幅広い資格に挑戦します。

単位制をいかして、2年次の4科目12単位(このうち2科目8単位は専門分野の商業科目になります)、3年次の4科目12単位は、一人ひとりの興味や関心、進路希望に応じて開設科目のなかから自由に選択することができます。たとえば、商業や情報のより専門的な教科の学習や、看護などの医療系専門学校、保育・幼児教育への進学、その他の四年制大学への進学をめざして、普通科目などを充実させることが可能です。

取得できる資格
ITパスポート / 日商簿記検定2・3級 / 全商簿記実務検定1・2級 / 全商情報処理検定(ビジネス情報部門)1・2級 / 全商情報処理検定(プログラミング部門)1・2級 / 全商ビジネス文書実務検定1・2級 / 全商英語検定1・2級 / 全商珠算電卓実務検定1・2級 / 秘書検定2・3級 / 全商商業経済検定1・2級 ほか(商業系クラブ活動での学習とあわせて、より高度の資格等に挑戦することができます)

教育課程

  1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30
1年 現代の
国語
言語文化 地理総合 数学Ⅰ 体育
英語コミュ
ニケーションⅠ
家庭基礎 ビジネス
基礎
簿記 情報処理 L
H
R
2年 論理国語 公共 数学A 生物基礎 体育
英語コミュ
ニケーションⅡ
マーケ
ティング
財務会計Ⅰ
情報探究
財務会計Ⅰ
原価計算
プログラミング
ビジネス・マネジメント
選択
S2C
選択
S2D
L
H
R
3年 論理国語 歴史総合 科学と
人間生活
体育 芸術 総合実践 課題研究 選択S3A 選択S3B 選択
S3C
選択
S3D
L
H
R

国際ビジネス科

グローバル化が進む現代社会に対応し、商業に関する知識・技能と、英語活用能力を兼ね備えて、幅広い分野で活躍できる人材の育成を目的としています。商業科目のほかに、英語と国語の科目が充実しており、就職希望はもちろん、進学に関しても充実した学習を組み立てることができます。
英語については、必修科目を少人数やチームティーチングで授業を行い、「4技能5領域」といわれる、聞く・読む・書く・話す(やりとり/発表)能力を育みます。実用英語技能検定を軸にしながら、進路や目標に応じて、全商英語検定やGTECといったいくつかの検定試験から適したものを選んで指導を行います。また、2~3年次の選択科目には、積極的に英語を学びたい生徒のために、異文化理解や英語速読などのより実践的な学習科目を充実させています。
商業については、1年次から商業の基礎・基本を勉強し、ビジネスマナーやビジネス英語を学習します。2年次では選択科目によって、簿記会計やオフィス系ソフトウェアの利用技術、地域の産業や観光ビジネスについて見識を深めることができます。特に、簿記会計と英語活用能力、または商業の幅広い知識・技能と英語活用能力の両立など、就職希望はもちろん、進学してキャリアアップをはかりたい希望者にもメリットのある教育課程になっています。

2,3年次で進路実現をめざした科目選択を

  1. 英語と簿記の力をつけて就職・進学へ
    英語の学習と、財務会計と原価計算(または商業簿記と工業簿記)を両立することで進路実現をめざします。英語検定と簿記検定の合格が叶えば、進学や就職の幅が広がるだけでなく、生涯にわたって知識と技術を証明できるキャリアにつながります。
  2. ビジネススキルと英語活用能力をつけて就職・進学へ
    オフィス系ソフトウェアの技能、財務会計(または商業簿記)、グローバル経済の知識といった商業の幅広い分野を学び、英語によるコミュニケーション能力を兼ねそなえて進路実現をめざします。商業分野の幅広い検定試験に取り組みながら、英語検定にもチャレンジできます。
  3. 地域のグローバル人材をめざして
    英語によるコミュニケーション能力を育成するとともに、観光ビジネスの視点から地域社会と世界とのつながりを学びます。グローバルな視野と経験をもって、地域に密着して活動をおこなう地域人材をめざします。

  4. 就職にむけては、商業の知識・技能と、グローバル化する地域社会で求められる英語によるコミュニケーション能力を育てることができます。
    進学にむけては、商業の基礎と、英語の「4技能5領域」を身につけることで、社会科学系(経営・経済・商・社会・国際関係等)、教育系(保育・幼児教育等)、家政系(食物栄養等)の大学・短期大学や、看護や歯科衛生、理学療法等の医療系専門学校などへのステップアップをめざすことができます。

単位制をいかして、2年次の4科目12単位(このうち1科目4単位は商業科目になります)、3年次の4科目12単位は、一人ひとりの興味や関心、進路希望に応じて開設科目のなかから自由に選択することができます。例えば、英語科目を中心に選択することで、2年次では10単位、3年次では12単位を英語の授業にできますので、1年次の5単位とあわせると、3年間で合計27単位を英語の授業にすることが可能です。ほかにも、専門的な商業の学習や、看護などの医療系専門学校、保育・幼児教育への進学、その他の四年制大学への進学をめざして、普通科目などを充実させることが可能です。

取得できる資格
実用英語検定試験 2・準2級 / 日商簿記検定2・3級  / 全商簿記実務検定1級・2級 / 全商情報処理検定(ビジネス情報部門)1・2級 / 全商ビジネス文書実務検定1・2級 / 全商英語検定1・2級 / 全商珠算電卓実務検定1・2級 / 秘書検定2・3級 / 全商商業経済検定1・2級 ほか(商業系クラブ活動での学習とあわせて、より高度の資格等に挑戦することができます)

教育課程

  1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30
1年 現代の
国語
言語文化 地理総合 数学Ⅰ 体育
英語コミュ
ニケーションⅠ
論理・
表現Ⅰ
家庭基礎 ビジネス
基礎
簿記 情報処理 L
H
R
2年 論理国語
基礎国語
公共 生物基礎 体育
英語コミュ
ニケーションⅡ
論理・
表現Ⅱ
ビジネス・
コミュニ
ケーション
財務会計Ⅰ
観光ビジネス
選択S2B 選択
S2C
選択
S2D
L
H
R
3年 論理国語
基礎国語
歴史総合 科学と
人間生活
体育 芸術 総合実践 課題研究 選択S3A 選択S3B 選択
S2C
選択
S2D
L
H
R

出身中学校別生徒数
alma mater

出身中学校別生徒数

検定合格実績
pass achievements

合格実績(ダイジェスト)

検定スケジュール
schedule of licensing examination

参考 全国商業高校学校協会
参考 実用英語検定協会
参考 GTEC®(ベネッセの英語4技能検定)
参考 情報処理技術者試験センター
参考 日本商工会議所の検定試験